こんにちは『ある』です。
今回の記事では2024年2月の資産状況を公開していきます。
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- 投資信託、米国高配当ETF、日本高配当株の運用実績を知りたい！
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2024年2月の保有資産構成
まずは全体の保有資産構成から公開していきます。
直近1カ月の相場の状況は以下となっています。
- 日経平均株価は直近1カ月では7.93％の上昇（2024/2/22時点）
- S&P 500は直近1カ月では4.96％の上昇（2024/2/22時点）
- 海外投資家は1月1週目から7週連続で買い越し（2月2週目まで）
- ドル円は現在150円台前半（2024/1/22時点）で直近1ヶ月は円安ドル高傾向に推移
日経平均株価は先月に引き続き好調で2月22日には史上最高値を更新しました。
S&P 500は右肩上がりで上昇を見せた1カ月となりました。
ドル円は米国の利下げと日本の利上げが直近で始まりそうにない観測から引き続き円安ドル高傾向に進みました。
ドルに割安感が出ていないため円からの交換は今月も見送りました。
保有資産としては直近1ヶ月の株価好調の影響もあり先月比2.5％増で再び1,700万円台まで伸ばすことが出来ました。
今後の投資方針も変わらずに倹約にてキャッシュを貯めつつ、一定額の投資信託の積立を継続し、割安な場面で高配当株の購入を継続していきます。
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米国株式（米国高配当ETF）の買付、保有銘柄
続いて今月の米国株式（米国高配当ETF）の買付結果と保有銘柄を公開していきます。
2021年3月から米国高配当ETFへの投資を開始しました。
今月は新NISAでの成長投資枠のお試しとしてVYMを1株購入しました。
米国高配当ETFを買い始めたきっかけは、本業以外での収入を築くことにより、収入が途絶えてしまった時のリスクを分散したいと考えたためです。
相場が不安定な状況でも高配当ETFは株価が比較的安定しているため安心して投資できています。
今後は新NISAの成長投資枠で米国の高配当ETFを600万円程度目標に購入していく予定です。
当面は日本の高配当株と合わせて1,200万円分保有することにより、配当利回り3％として月3万円の配当を得ることを目標としています。
今後の投資方針としても変わらず、株価が下がって配当利回りが上がった時に『VYM』を中心に購入を進めていきます。
投資信託の積立、保有銘柄
続いて今月の投資信託の積立結果と保有銘柄を公開していきます。
今月は相場が好調だったことを背景に前回集計時と比較して購入金額も含めた評価額は10.4％ほどの上昇となりました。
投資信託に関しては、現在一定金額を継続して購入しています。
銘柄としては『eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)』を新NISAのつみたて投資枠で積み立てています。
投資信託の積み立ては子供の教育資金と自分たちの老後資金の形成を目的に行っています。
今後も変わらず一定額の投資信託の積立を継続していきます。
日本株式（高配当株）の買付、保有銘柄
続いて今月の日本株式（高配当株）の資産状況を公開していきます。（2024年1月3日時点）
| 取得額 | 評価額 | 損益 | 損益(%) |
| 1,472,672 | 2,008,464 | 535,792 | 36.38% |
| 利回り (取得額/税引前) |
利回り (取得額/税引後) |
受取配当金 (税引前) |
受取配当金 (税引後) |
| 4.57% | 3.66% | 67,341 | 53,829 |
| 銘柄数 | 業種数 |
| 110 | 28 |
2022年6月から日本の高配当株投資をスタートしました。
日本の高配当株を買い始めたきっかけは、今の生活も良くしていきたいと考えたためです。
将来への資産形成はインデックスファンドで積み立てし、残った余剰資金で高配当株投資を行っています。
税金の関係で資産形成のスピードは落ちてしまいますが、自由に使える配当金を得ることで現在の生活も豊かにしていけます。
当面は新NISAの成長投資枠で米国の高配当ETFと合わせて1,200万円分保有することにより、配当利回り3％として月3万円の配当を得ることを目標としています。
また、総資産で紹介した国内株式の評価額合計とここでの評価額の合計が合わないのは、ここで公開しているのが高配当株のみであり個別株を含んでいないためです。
今月から新NISAが開始してまだ成長投資枠で購入していませんが、今後日本の高配当銘柄を600万円程度目標に購入していく予定です。
今後もあせらず割安と判断した銘柄のみ購入を進めていきたいです。
先月購入した日本の高配当株の詳しい銘柄に関しては下記の記事で紹介していますので宜しければご覧ください。
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まとめ
この記事では2024年2月の資産状況について紹介してきました。
最近は日本相場が好調ですが、今後の利上げや金融所得課税強化の懸念を払拭できておらず、政策が実施された場合の株価下落も頭の中に入れた上で自分のリスク許容度内で投資をするようにしていきましょう。
この記事が少しでも皆様の参考になれば幸いです！
以上、あるでした！
